2026年現在、日本の住宅市場で最も注目されているのが「省エネ性能」だ。国が進める脱炭素政策により、新築物件に対する省エネ基準への適合が完全義務化された。これにより、アパートとマンションの「寒さ・暑さ」の格差が急速に縮まりつつある。最新の木造アパートは、高度な断熱材や複層ガラスを採用しており、古いコンクリートマンションよりもはるかに冬暖かく、夏涼しいケースが珍しくない。
電気代が高騰を続ける現代において、気密性と断熱性は家計を左右する死活問題だ。コンクリート造だからといって、昭和や平成初期に建てられたマンションは「底冷え」がひどく、エアコン代が跳ね上がることがある。物件選びの際は、構造名だけでなく「断熱等級」や「ZEH（ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）仕様」かどうかを確認することが、賢い選択への近道となる。
