万が一、自分や身内が撮影された動画がネット上に拡散された場合、一刻も早い初期対応が被害拡大を防ぐ鍵となる。YouTubeやX (旧Twitter)をはじめとする主要なプラットフォームには、プライバシー侵害に関する専用の通報窓口が設置されている。YouTubeでは「プライバシー侵害の不服申し立て手続き」を利用し、動画内のどのタイムコードに自分が映っているかを明示して削除をリクエストするのが基本だ。
X (旧Twitter)においても、ヘルプセンターから「個人情報の公開やプライバシーの侵害」を選択し、該当ツイートのURLと問題の箇所を報告する。ただし、プラットフォーム側の審査には時間を要することもある。そのため、自力での解決が困難な場合は、一般社団法人セーファーインターネット協会等の専門機関や違法・有害情報相談センターへ相談し、プロの助言を得ながら迅速な削除申請を進めるのが確実な道筋となる。
