警察庁の主導のもと、全国の都道府県警察、とりわけ警視庁の保安課などはネット上の情報監視体制を劇的に強化した。地域密着型の掲示板サイト爆サイ.comをはじめとするコミュニティや、SNS上の口コミ・隠語を用いた裏営業の投稿は、サイバーパトロールによって24時間体制で解析されている。
隠語を使った施術内容の書き込みやレビューは、警察側にとって格好の捜査資料となる。デジタルフォレンジック技術の進化により、消去されたダイレクトメッセージや電子決済データの復元も容易となった。匿名性の高いネット空間を過信した違法宣伝こそが、自ら捜査の手を招き寄せる自爆行為となっている。
