体外受精とは？保険適用の費用と成功率をプロが完全解説に関する疑問や疑問点をわかりやすくまとめました。今すぐチェックことができます。

不妊治療の保険適用化以降、体外受精および顕微授精に係る基本的な医療行為は原則3割負担となりました。以前は1周期あたり50万円〜80万円ほどかかっていた自費診療に対し、保険診療では採卵から胚移植までの1周期が窓口負担でおよそ10万円〜20万円前後（使用する薬剤量や獲得卵数、先進医療の併用有無により変動）に抑えられます。さらに、高額療養費制度を利用することで、月ごとの自己負担上限額が適用され、家計への突発的な負担は大幅に軽減されています。

しかし、保険診療を受けるには、厚生労働省が定める明確な年齢制限と回数制限（胚移植回数）を満たす必要があります。治療計画の作成段階で以下の要件が厳格に管理されています。

治療区分対象年齢・保険適用回数1周期あたりの自己負担目安主な適応条件・留意事項人工授精（AIH）年齢・回数の上限なし（保険適用）約5,000円〜1万円軽度男性不妊、原因不明不妊。卵管疎通が必須条件。体外受精（40歳未満）治療開始時40歳未満：子ども1人につき通算6回まで約10万〜15万円（高額療養費適用前）回数カウントは「胚移植」の回数。採卵のみの中止は回数に含まれず。体外受精（40〜42歳）治療開始時40歳以上43歳未満：通算3回まで約12万〜18万円（高額療養費適用前）43歳を迎えた以降の治療開始は全額自己負担（自由診療）へ移行。顕微授精（ICSI加算）上記体外受精の回数枠内基本費用＋約1.5万〜3.8万円（個数連動）重度乏精子症、精子無力症、過去の受精不全例。

なお、PGT-A（着床前胚異数性検査）などの特定技術を併用する場合は、先進医療としての承認状況や自由診療の組み合わせルールにより、全額自費となるケースが存在するため、通院先クリニックでの事前確認が欠かせません。