大久保公園の立ちんぼが社会的な社会問題として爆発的に顕在化した背景には、単なる個人の金銭欲では片付けられない、構造的な搾取と心理的トラップの連鎖が存在していました。その中心にあったのが、歌舞伎町の一部店舗で常態化していたホストクラブの売掛金問題です。
報道関係者の取材データや現場関係者の証言によると、2022年から2023年にかけて摘発された女性の多くが、数百万円から一千万円を超える過大な売掛金（ツケ払い）を抱えていました。店舗側からの過酷な取り立てや「担当ホストの売り上げを支えたい」という歪んだ心理的プレッシャーに追い詰められた女性たちが、即日現金化できる最後の手段として大久保公園のフェンス沿いへ誘導されていた実態が明らかになっています。
自著の手記や特番インタビューで当時を振り返った当事者女性の一人は、「担当のナンバーを維持するため、気づけば毎晩路上に立っていた。感覚が麻痺し、身体の危険よりも借金を返すプレッシャーの方が圧倒的に重かった」と、極限の心理状態を告白しています。
さらに、SNSの普及がこの過熱に拍車をかけました。「立ちんぼの相場」「声のかけられやすい服装や立ち位置」「警察の警戒時間帯」といったノウハウがX（旧Twitter）やTikTokで体系的に共有され、地方から上京してきた若年層が手軽に参入できる下地が形成されたことも、大久保立ちんぼ急増の理由として決定的な要因となりました。
