多くの奈良県民や関西住民にとって憩いの場であった近鉄あやめ池遊園地が閉園へと追い込まれた背景には、単なる一時的な客数減少にとどまらない、複合的かつ構造的な時代の地殻変動が存在していました。
最大の要因は、2000年代初頭に吹き荒れたテーマパーク業界の再編の波と、親会社である近畿日本鉄道（近鉄）の財務リストラです。バブル崩壊後の長期デフレ下で多額の有利子負債を抱えていた近鉄グループは、鉄道事業への経営資源集中を図るため、不採算事業の抜本的な整理を進めていました。1990年代初頭のピーク時には年間100万人以上を誇った入場者数も、末期には30万人台前後にまで落ち込み、年間数億円規模の営業赤字が常態化していた実態があります。
さらに決定打となったのが、2001年のユニバーサル・スタジオ・ジャパン（USJ）の開業と、急速に進んだ少子化です。莫大な投資によって非日常の体験を提供するメガテーマパークへと若者やファミリー層の足が向く一方で、昭和レトロな地域密着型遊園地はアトラクションの老朽化が進み、巨額の設備更新費用を回収する見込みが立たなくなりました。近鉄は志摩スペイン村などリゾート事業の選択と集中を進める過程で、創業の祖ともいえるあやめ池遊園地の営業継続を断念する決断を下したのです。
