日本の信用情報インフラは、主に3つの機関によって支えられている。信販会社やカード会社が中心のCIC（指定信用情報機関）、消費者金融やキャッシング業者が中心のJICC（日本信用情報機構）、そして銀行や信用金庫、農協などが加盟するKSC（全国銀行個人信用情報センター）だ。
これら3機関はそれぞれ独立して情報を管理しているが、「CRIN（クリン）」や「FINE（ファイン）」と呼ばれる情報交流ネットワークを通じて、滞納や破産といった事故情報を相互に共有している。そのため、例えば消費者金融での長期滞納が原因でJICCに事故情報が載った場合、その情報はCRINを経由してCIC加盟のカード会社やKSC加盟の銀行ローン審査にも伝播する。ひとつの失敗が金融生活全体の停滞につながる仕組みは、まさにこのネットワークによって成り立っているのだ。
