SNSやネット上のコミュニティ（知恵袋や大手掲示板）を調査すると、暖房開始を遅らせたことによる生々しいトラブルが毎年無数に投稿されています。
「11月中旬、まだ早いと思って暖房をつけずに在宅ワークをしていたら、急激な肩こりと頭痛に襲われ、病院に行ったら冷えによる筋緊張と診断されて余計な医療費がかかった」
「子どもが朝布団から出られず遅刻を繰り返し、結局風邪をひいて仕事を休む羽目になった」
このような証言は氷山の一角に過ぎません。特に深刻なのが、日本の木造住宅特有の「断熱性の低さ」が引き起こす命の危機です。
消費者庁や厚生労働省の統計によると、冬季の入浴中における突然死（ヒートショック）の発生件数は、年間1万人以上と推計されており、これは交通事故死亡者数を大きく上回る異常な数値です。リビングの暖房を我慢し、家全体が10〜13℃近くまで冷え込んでいる状態で、裸になって熱い風呂に入る行為は、急激な血圧サージを引き起こして血管を破裂させかねません。
「暖房費を月数千円浮かせようとした結果、体調を崩して点滴を受けたり、高血圧の薬を処方されたりして医療費が数万円飛んだ」という事態は、節約ではなく明らかな「大損」です。体温低下は免疫細胞の働きを30%以上低下させると言われており、暖房の我慢は健康面でも経済面でも極めて割に合わないリスク投資と言えます。
