かつて慶應義塾大学の近藤誠氏が提示した「がん放置療法」や過剰医療への疑問提起は、日本の医療界に激震を与え、患者自身が治療選択の主導権を握るきっかけを作った。治療法の妥当性を別の視点から検証する重要性を世に知らしめた功績は大きく、患者の意識変革を促した。
こうした流れを受け、厚生労働省や国立がん研究センターは国の医療施策としてがん対策推進基本計画を策定。全国のがん診療連携拠点病院にセカンドオピニオン外来の設置を義務付けるなど、患者が安心してセカンドオピニオンを受けられる環境整備を急速に進めてきた。国をあげた体制整備の目的は、診断の正しさを二重にチェックし、医療過誤や過剰診療を防ぐことにある。
