「実質1円」や「数万円分のポイント還元」といった強烈なキャッチコピーには注意が必要だ。甘い言葉の裏には、緻密に計算されたビジネスモデルが隠されている。
最大額のキャッシュバックを受けるためには、大容量の最高額通信プランへの加入や、指定の有料オプション、クレジットカード発行が義務付けられている場合が多い。契約から数ヶ月後に不要なオプションを解約し忘れると、得た還元額以上の出費を強いられる。また、「実質負担」の多くは24ヶ月目の端末返却を前提とした残価設定プログラムだ。端末を自分の手元に残すのか返却するのかで、最安の基準は大きく変化する。
