進路選びで最も警戒すべき落とし穴の一つが、専修学校と各種学校の混同だ。各種学校は、自動車教習所や予備校、外国人学校、一部のカルチャースクールなどに代表される、より自由度の高い教育を行う施設である。しかし、公的な位置づけや支援制度の面では天と地ほどの開きがある。
専修学校が学校教育法第124条に基づく厳格なカリキュラムと施設基準を義務づけられているのに対し、各種学校は第134条に基づき比較的緩やかな基準で運営されている。最大の実務的リスクは、各種学校を修了しても公的な学歴や称号、国家試験の受験資格が得られないケースが多いことだ。
さらに、通学定期券の学割適用や日本学生支援機構（JASSO）の奨学金給付、国の修学支援新制度といった経済的セーフティネットの対象外となる場合も少なくない。パンフレットの華やかな宣伝文句だけに惑わされず、都道府県知事の認可を受けた専修学校であるかどうかを公式に確認する作業は絶対に欠かせない。
