近年、日本企業のトップ交代を取り巻く環境は激変した。東京証券取引所が主導するコーポレートガバナンス・コード改訂プロジェクトの進展に伴い、上場企業には独立社外取締役の増員と指名委員会の実質的な機能強化が厳しく求められている。
かつてのように創業者や有力な代表取締役が密室で後継者を指名し、自らは相談役や顧問へと天下る「名ばかりの辞任」はもはや通用しない。取締役会の監督機能が強まったことで、業績低迷や不祥事に対する経営陣の責任追及スピードは格段に上がった。コーポレートガバナンス・企業統治の健全性を市場へアピールするため、経営陣の刷新を電撃的に断行する企業が急増している。
