なぜイトーヨーカドーはこれほどまでに大規模な店舗削減を進め、衣料品売場からの撤退を急いだのでしょうか。流通経済の構造変化というマクロな視点からその背景を紐解くと、昭和・平成型の総合スーパー（GMS）モデルの限界が浮き彫りになります。
かつてのGMSは「1つの建物で食料品・衣料品・家電・日用品のすべてが揃う」ワンストップショッピングを武器に急成長しました。しかし、ファストファッション（ユニクロ、GUなど）や家具・インテリア（ニトリなど）、家電量販店、そしてECサイト（Amazon、楽天市場）の台頭により、「専門性の低い直営アパレル・日用品売場」は深刻な収益悪化に直面しました。
セブン＆アイ経営陣は、物言う株主（アクティビスト）からの要請や資本効率（ROIC）の向上を背景に、「不採算な地方GMSの閉鎖」「アパレル自社製造からの撤退」「首都圏および超優良拠点への経営資源集中」を決定づけました。
あべのキューズモールにおいても、あべの店は直営の衣料品売場を圧縮し、人気の専門店テナントを誘致するリニューアルを継続的に実施しています。これは単なる撤退戦ではなく、食品という最強の集客エンジンを残しながら、モール全体の回遊性を高める「生存のためのハイブリッド化」と言えます。
【プロの結論】あべの店を日常利用すべき人と別店舗を検討すべき人の判断基準
流通アナリストの視点から、現在のイトーヨーカドーあべの店を最大限に活用できる層と、他の商業施設を検討したほうがよい層の基準を提示します。
【積極的に利用すべき人】
- キューズモール内の他専門店やフードコートを同時に利用したいファミリー層
- セブンプレミアム（PB）の品質やオリジナル惣菜を好む人
- 天王寺・阿倍野駅を日常的に利用し、駅直結でスムーズに買い物を済ませたい通勤客
- 車でのまとめ買いを行い、提携駐車場サービスを有効活用したいドライバー
【他の選択肢を検討すべき人】
- 徹底的な低価格・ディスカウント重視で食品を一括購入したい層（業務スーパーやロピアなど地域格安店が適当）
- 昔ながらの「1つのフロアで下着から家電まで店員に相談して買いたい」シニア層
