土地や戸建て住宅の購入・売却時において、求積図に記載された数字を鵜呑みにすることは禁物です。古い求積図の場合、現況の境界標の位置と図面の寸法がずれていたり、当時の測量技術の限界によって実際の面積と登記簿面積（公簿面積）に差異が生じていたりすることがあります。
売買契約を結ぶ前には、現地の境界標がすべて残っているかを確認し、不明瞭な点があれば土地家屋調査士へ確定測量を依頼することがトラブルを未然に防ぐ確実な手段です。また、リノベーションや増築を計画している場合、既存の建物求積図と現況の床面積が異なると建築確認申請が通らないケースもあるため、設計の初期段階で専門家による現地採寸を受けることが推奨されます。
