「レターパックはコンビニに行けばどこでも買える」という認識は、現場で大きな失望を生む典型的な誤解です。コンビニ業界における取扱実態を追跡すると、チェーンごとの事業提携方針に起因する巨大な壁が浮かび上がってきます。
まず、圧倒的な購入成功率を誇るのがローソンとミニストップです。両社は日本郵便と長年にわたる包括的な提携関係を結んでおり、店内には郵便ポストが常設されています。切手やはがきと同様に、レターパックプラスおよびレターパックライトを直販取扱品目としてシステム管理しており、全国16,000店舗以上の規模で安定的にストックされています。カウンターのレジ奥に専用保管場所が確保されているケースが標準的で、店員に「レターパックライト（またはプラス）を1部ください」と声をかければ、迷いなく取り出してもらえます。
一方、街中で見かける頻度が高いセブン-イレブンやファミリーマートでは状況が一変します。両チェーンは日本郵便と直接的な集配業務提携を結んでいないため、郵便資材の販売は本部推奨の必須業務ではありません。店頭に並ぶかどうかは、各フランチャイズ加盟店のオーナーが独自に「日本郵便の指定販売所（切手類売りさばき所）」としての許可を取得し、個別に仕入れているかどうかに委ねられています。そのため、オフィス街や官公庁近隣の店舗では手厚く在庫を揃えている反面、住宅街や郊外の店舗では「当店では取り扱いがございません」と即答される事例が後を絶ちません。
このチェーンごとの構造差を知らずにセブン-イレブンを何軒も自転車で回る行為は、急ぎの場面において致命的なタイムロスを招きます。「レターパックをコンビニで即座に探すなら、何をおいてもまずローソンを目指す」というのが、実務上の鉄則です。
