2026年現在の視座から宗教界を見渡すと、両団体を取り巻く環境は激変しています。創価学会と立正佼成会の信者数比較と新宗教の勢力図と最新動向は、ともに「急激な信徒の高齢化」と「組織の縮小」という共通の苦悩に突き当たっています。
公明党の比例区得票数は、最盛期の800万票台から近年は600万票前後、あるいはそれを割り込む水準まで下落傾向を見せています。創価学会の公称「827万世帯」という数値は世帯主単位の累積記録であり、実際に熱心な活動を担うアクティブ層の減少は隠せません。2023年11月にカリスマであった池田大作名誉会長が逝去して以降、教団は原田稔会長らによる集団指導体制へと移行しましたが、若年層の宗教離れや宗教2世問題に対する社会の厳しい視線を受け、新規信者の獲得は極めて困難な局面を迎えています。
立正佼成会においても状況は同様、あるいはそれ以上に深刻です。文化庁の『宗教年鑑』上で公称信者数は約200万人規模を維持しているものの、日常的に教会へ通う実働会員数は数十万人規模まで落ち込んでいると見られています。立正佼成会の信徒はかつて商店主や主婦層が中心でしたが、地方の過疎化やコミュニティの希薄化とともに世代交代が進まず、全国の教会施設の統合や活動のスリム化を余儀なくされています。
この結果、創価学会と立正佼成会の現在の評判や両教団の関係性にも変化が生じています。昭和期のような熾烈な信者獲得合戦や「邪宗」と罵り合うような直接的抗争は完全に過去のものとなりました。互いに敵対するエネルギーを失い、社会全体の無宗教化と人口減少の波に抗う中で、「静かな距離感を保った共存」が現在の実態です。
