インフルエンザなどの急病や、台風・大雪による交通機関のストップといった不可抗力によるキャンセルであっても、原則として店舗との個別交渉が必要になる。法律上、天災などの「不可抗力」におけるキャンセル料負担は免除されるケースが多いが、自己都合の体調不良は自己責任とみなされる可能性が高い。
もし後日、店舗や弁護士事務所からキャンセル料の請求書や振込依頼メールが届いた場合、無視して放置するのは厳禁だ。まずは店舗側と直接話し合い、体調不良の証明（診断書など）を提示して減額や日程変更への振替を交渉する姿勢が求められる。あまりに高額な違約金請求や脅迫的な催促に対しては、消費生活センター（消費者ホットライン「188」）へ即座に相談すべきだ。
