欠航に伴って発生した余分な宿泊費や地上交通費が補償されるか否かは、原因が「航空会社都合」か「不可抗力（天候等）」かによって命運が分かれる。
機材トラブルや乗務員の繰り配ミスといった会社都合による欠航の場合、ANAの規程に基づき、上限額（一般的に1泊あたり15,000円程度までの実費）の範囲内で宿泊費や目的地までの代替交通費が精算される。しかし、台風や積雪などの不可抗力が理由である場合、航空会社からの直接的な金銭補償は原則として行われない。この局面で頼りになるのが、クレジットカードに付帯する「航空便遅延保険」や個別の旅行傷害保険だ。
