拘置所内でより快適な環境を整えるためには、外部からの支援や自己資金が不可欠です。生活に必要な最低限の衣食住は国費から支給されますが、肌着や日用品、嗜好品に至るまで、より質の高いものを自腹で調達するシステムが存在します。
拘置所の自弁品購入では、施設内の売店を通じて、菓子類、レトルト食品、文房具、雑誌、冬場の防寒肌着などを購入できます。これにより、食事の物足りなさを補ったり、室内での執筆環境を整えたりすることが可能です。しかし、手持ちの現金がなければこれらを利用することはできません。拘置所でかかる費用としては、日用品やおやつ、書籍の購入費として、月に2万円から5万円程度の自己資金（領置金）を用意しておくのが一般的とされています。
また、家族や支援者が物資を届ける「差し入れ」にも厳しい規律が存在します。拘置所への差し入れ制限では、危険物の混入や不正連絡を防ぐため、既製品の衣類であっても「紐がついたスウェット」「金属ファスナー付きの服」「裏地が二重になった構造」などは自殺や凶器化、隠匿のリスクから完全に拒絶されます。食品の直接持ち込みは衛生・毒物混入防止のため禁止されており、施設が指定する専門業者（差入店）を通じて購入したものだけが本人へ届けられる仕組みになっています。
