ネットの検索窓に大学名を入力すると、サジェストに「凋落」「人気低下」といった穏やかでないキーワードが並びます。この噂が生まれた背景には、数字のうえで起きた明確な地殻変動が存在します。旺文社パスナビなどの最新入試データによると、東京女子大学の偏差値は45.0〜55.0のゾーンに分布しています。かつてMARCH上位（明治大学や立教大学）と肩を並べ、早慶の確実な併願先として難攻不落を誇ったバブル期〜平成初期を知る世代から見れば、「難易度が下がった」と受け止められるのは無理もありません。
この変動の主因は、少子化の進展と全国的な「共学志向」の定着です。受験生の多くが男子学生のいる共学の大規模総合大学を第一志望に据えるようになり、女子大学全体の一般選抜志願者数が構造的に減少しました。くわえて、東京女子大学の推薦入試倍率が示すように、総合型選抜や指定校推薦による「年内合格組」が定員の半数近くを占める入試構造へシフトしたことで、一般選抜の母集団そのものが変化しています。
河合塾や駿台予備学校の入試アナリストは次のように指摘します。「女子大の偏差値低下は東女に限った現象ではなく、構造的な需給の変化です。しかし、東京女子大学の一般入試問題は依然として骨太な記述式や深い思考力を問う出題が多く、実際の入学者層が持つ基礎学力や知的な誠実さは、見かけの偏差値以上に高く保たれています」。つまり、偏差値という単一の指標だけで「凋落」と決めつけるのは、教育の実態を見誤る典型的な短絡と言えます。
