日本全国の伝統仏教界が大きな構造転換を迫られるなか、真宗大谷派も例外ではありません。2023年に迎えた「親鸞聖人御誕生850年・立教開宗800年慶讃法要」という大節目を越え、2026年の教団が直面しているのは、極めて現実的な「寺院の存続と組織の再定義」という課題です。
地方を中心とする過疎化と少子高齢化は、末寺の「無住化（住職不在）」を急速に進行させています。大谷派の宗務当局がまとめた最新の教勢調査でも、全国の末寺のうち複数の寺院を1人の住職が兼務するケースや、事実上の活動休止に追い込まれる寺院の増加が報告されています。これに対応するため、教団内部では「教区の統合・再編」や、都市部と地方寺院の連携支援策など、抜本的な機構改革が次々と協議の俎上に載せられています。
また、2020年に就任した大谷暢裕門首のもとで、教団の意思決定プロセスや財政の透明化がより一段と求められるようになりました。宗派ニュースでも度々取り上げられる通り、中央集権的なピラミッド構造から、現場寺院を支えるボトムアップ型の運営へのシフトが急速に進められています。
