イッテQ放送終了は本当か？打ち切り説の真相と日テレ最新発表の全貌の疑問点について、最新情報を詳しくお届けします。

テレビ番組の存廃を判断する上で最も重要な基準となるのが視聴率データと配信指標です。世帯視聴率だけでなく、現在スポンサー企業が最も重視する「コア視聴率（13歳〜49歳の個人視聴率）」および「TVer見逃し配信再生数」を軸に、過去から現在までの動向をまとめました。

項目詳細・数値データ一般的な基準・相場編集部の見解・評価全盛期（2015〜2017年）世帯：20〜22%台
個人：13〜15%台世帯15%超で大ヒット圧倒的な国民的番組として君臨。日曜プライムの覇権を確立。やらせ騒動後（2018〜2020年）世帯：14〜16%台
コロナ禍で海外停止世帯12%以上で合格点国内ロケへ一時シフト。信頼回復と感染症対策の二重苦を耐え抜いた。構造改革期（2021〜2024年）世帯：9〜11%台
コア：5.5〜7.0%台コア4.0%以上で高評価世帯数は落ちたものの、同時間帯のコア視聴率では依然トップクラスを独走。現在（2025〜2026年最新）コア：6.0%前後維持
TVer再生：バラエティ上位常連週間200万再生で大成功手越復帰や新メンバー投入が起爆剤となり、デジタル広告収入の柱に成長。

データが物語る通り、世帯視聴率が20%から半減したように見える数値は、単に「テレビを持たない・リアルタイムで見ない」若年層が増加したテレビ受像機市場全体の縮小が反映された結果に過ぎません。広告主が最も注視するファミリー層・若年層のコア視聴率においては、日曜夜8時の枠において競合他局を寄せ付けない圧倒的な強さを保ち続けています。