家電が故障した際、多くの消費者が「せっかく高いお金を出して買ったのだから、直して使い続けたい」というサンクコスト効果（埋没費用の罠）に陥ります。しかし、製品寿命と修理費用の力学を冷静に見極めなければ、結果として大損を招くことになります。
持ち込み修理を即決すべき人の条件
- メーカー保証期間内、またはヤマダの長期保証・安心会員の有効期間内である。
- 故障した製品が高級オーディオ、プレミアム炊飯器、ハイエンドPCなど「購入価格10万円超」の製品で、見積もり額が新品価格の30%以下に収まる。
- 製造年から3年以内の比較的新しいモデルで、部品保有期間に十分な余裕がある。
修理を諦めて買い替えへシフトすべき人の条件
- 製造から6年〜8年以上が経過している（メーカーの補修用性能部品の保有期間が過ぎており、再故障のリスクが高い）。
- 本体購入価格が2万円〜3万円以下の小型家電で、診断料・工賃を含めると1万円以上の修理代がかかる見込みである。
- 見積もり診断料（約3,000円〜）を支払うリスクを負うくらいなら、最新の省エネモデルや新機能付きモデルの購入資金に充てたい。
