2026年以降の中長期的な見通しを俯瞰すると、インドのインフラ投資サイクルは依然として成長の初期から中期段階に位置しています。モディ首相率いる与党連合は、製造業の内製化を目指す「メイク・イン・インディア」を加速させており、国内外の半導体工場やEV（電気自動車）工場の誘致に伴う電力網・物流拠点の整備は、今後数年にわたって巨額の投資需要を生み出し続けます。
しかし、成長性が確実だからといって、ポートフォリオの全額をインドインフラ株式オープンに預けるのはリスク管理上、推奨できません。新NISAの成長投資枠を活用するにあたっては、以下の戦略的なアプローチが極めて有効です。
具体的には、資産全体の70〜80%を低コストな全世界株式（オルカン）やS&P500といったコア資産で固め、残りの10〜20%を「サテライト資産（成長加速枠）」として本ファンドに配分するコア・サテライト戦略です。こうすることで、新興国セクター特有の激しいドローダウン（下落）が発生した際も精神的な平静を保ち、長期的な保有を継続することが可能になります。
購入タイミングについても、一括投資ではなく毎月または隔週の定期積立を活用し、急落局面を「安値で口数を多く仕込む好機」に変える時間分散が不可欠です。出口戦略としては、保有資産全体の目標金額に到達した時点、あるいはインドの国内インフラ整備が一巡し、GDP成長率が先進国並みの水準へ鈍化し始めるタイミングをあらかじめ想定しておく必要があります。
【プロの結論】おすすめできる人・慎重になるべき人の判断基準
メディアやSNSの評判に流されず、自分自身の投資スタイルに合致しているかを峻別するための判断基準を提示します。
【積極的に投資を検討すべき人】
- すでに全世界株式や先進国インデックスなどのコア資産を十分に構築できている人
- 一時的に基準価額が20〜30%急落しても動じず、5年〜10年のスパンで保有できるリスク許容度のある人
- 新NISAの成長投資枠を使い、非課税メリットを最大限に活かして大きな値上がり益を狙いたい人
- モディ政権の産業育成政策とインドの地政学的優位性に確信を持っている人
【購入を避けるか慎重になるべき人】
- 投資信託を始めて間もなく、日々の基準価額の変動で一喜一憂してしまう人
- 信託報酬をはじめとするコストの低さを最優先基準に据えている人
- 2〜3年以内に住宅資金や教育資金として取り崩す予定がある人
- 安定したインカムゲイン（確実な分配金）のみを目的に運用したい人
