復元の歩みを語るうえで避けて通れないのが、あの痛ましい火災の教訓です。関係各所による合同検証と首里城 火災原因 調査結果によると、火元は正殿北東側と推定されたものの、激しい熱による焼損の激しさから発火源の決定的な特定には至りませんでした。電気設備の短絡（ショート）やトラッキング現象など複数の可能性が検討された結果、報告書では「電気関係の不具合が原因となった可能性を否定できない」と結論付けられています。
この痛切な教訓は、新たな首里城の防災設計に徹底的に反映されました。文化庁および内閣府沖縄総合事務局が主導する防火対策では、最新鋭の防災エンジニアリングが惜しみなく投入されています。
具体的には、初期消火を可能にする屋内消火栓やドレンチャー設備（水幕で類焼を防ぐ装置）、高圧放水銃の配備に加え、目に見えない煙や熱の予兆を早期に察知する高感度煙感知システムの網羅です。さらに、建物の延焼を食い止める防火区画の厳格な設定や、夜間・閉園時の監視体制の多重化など、ハード・ソフト両面での抜本的な改革が断行されました。
2000年に登録された世界遺産琉球王国のグスク及び関連遺産群において、登録対象となっているのは再建された建造物そのものではなく、地下に残る「首里城跡」としての考古学的遺構です。今回の復元工事では、火災による熱被害を免れた貴重な基壇遺構を恒久的に保護・展示するための免震・遮熱構造も組み込まれ、歴史的遺産の尊厳を守り抜く姿勢が貫かれています。
