大手新聞社やテレビ局などのマスメディアは、今なお自主規制の枠組みを守り続けている。一方で、週刊誌や一部の新興ウェブメディア、さらには個人のインフルエンサーたちは、全く異なるロジックで動いている。PV数やアテンションが価値を持つ環境下において、他社が踏み込まない情報を提供することが直接的なインセンティブになってしまうのだ。
知る権利という大義名分のもとに過剰な暴き立てが行われる現象は、ジャーナリズムの本来の役割を揺るがしかねない。公益性と好奇心の境界線はどこにあるのか。単なる私刑の道具として情報が使われるリスクに対して、メディア自らが明確な基準を示さなければならない時期に来ている。
