長年、スポーツ会場での盗撮行為は自治体の迷惑防止条例で処理されるケースが多く、立件の壁や処罰の軽さが指摘されてきた。だが、性的姿態撮影処罰法（撮影罪）が施行・定着したことで事態は一変した。性的部位や下着を意図して撮影する行為、あるいは撮影目的でカメラを向ける行為そのものが処罰対象となり、捜査機関の介入ハードルは劇的に下がった。
取り締まりの先頭に立つ兵庫県警察は、大会期間中に多数の私服警察官をスタンドへ投入。レンズの向きや不自然な撮影姿勢を注視し、疑わしい人物へ即座に声をかける運用を徹底している。盗撮目的の機器所持や撮影が確認されれば、その場で摘発手続きが進められる。法的根拠が明文化されたことで、かつてのような甘い対応は一切排除された。
