独立した経営主体として「株式会社TOKIO」が立ち上げられた際、エンタメ業界には大きな衝撃が走った。自分たちの手で事業を創出し、社会課題の解決に直接向き合う姿勢は、タレント起業家としての新たなモデルケースとなった。現在ではSTARTO ENTERTAINMENTとの柔軟な連携を維持しながら、従来の枠組みに囚われない自由度の高い事業展開を実現している。
自社で迅速な意思決定を行うスピード感と、日テレが誇る強固なメディアインフラが掛け合わさることで、他には真似できない強力なビジネスシナジーが形作られているのだ。
