荒波のなかで舵を取るのは、株式会社三洋堂ホールディングスを率いる加藤和裕社長だ。加藤氏はかねてより、書店が本だけを売って利益を出すビジネスモデルの限界を冷静に見据えていた。文具、雑貨、リユース、さらにはフィットネス施設やレンタルスペースの併設に至るまで、店舗空間の複合化を恐れることなく推進してきた背景には、強固な危機意識がある。
「地方から本屋の灯を消してはならない」というスローガンは美しく響くが、感傷だけで店は維持できない。店舗の坪効率をいかに最大化し、客が足を運ぶ理由を複線化できるか。加藤氏が主導する構造改革は、従来の書店の定義を軽やかに飛び越える。無人化による深夜営業も、複合商業スペースへの転換も、すべては地域社会における情報発信拠点としての命脈を保つための現実的なプラグマティズムに根ざしている。
