登録する側・される側の双方が最も神経を尖らせるのが、緊急連絡先に電話はいくのかという点です。SNSや知恵袋などでは「勝手に書いたらすぐに電話がかかってきてバレた」「一度も鳴ったことがない」など正反対の体験談が飛び交っていますが、その実態は提出先の業種や審査フローによって明確に分かれています。
まず、賃貸契約の緊急連絡先においては、入居審査の段階で電話確認が入る確率が約70〜80%に達します。これは賃貸審査緊急連絡先本人確認と呼ばれる実務手続きで、主に保証会社や管理会社が以下の点を確認するために発信します。
- 記入された電話番号が架空・偽装でないか（実在確認）
- 緊急連絡先として登録されていることを本人が事前に承諾しているか
- 本人との関係性に虚偽がないか
審査担当者は「〇〇様のお部屋探しの件で、緊急連絡先のご承諾をいただいているかどうかの確認です」と事務的に話すだけであり、年収や資産状況などの立ち入った質問をすることはありません。しかし、相手が事態を把握しておらず「そんな話は聞いていません」と答えてしまえば、その瞬間に契約者の虚偽申告とみなされ、審査は否決（落ちる）となります。事前の根回しを怠る行為は極めてハイリスクです。
一方、バイト履歴書の緊急連絡先については、採用選考の段階で応募先に電話確認が入るケースはほぼ皆無です。アルバイト先がこの情報を使うのは、「勤務開始後に本人が無断欠勤し、携帯電話も全く繋がらない」「シフト中の業務中に急な事故や発作で倒れ、救急搬送された」といった、真の非常事態に限られます。そのため、バイト応募の段階で神経質になりすぎる必要はありませんが、それでも無断記載はマナー違反であり、万が一の際に相手を動揺させる原因となります。
