単独出席とは異なり、配偶者を伴って出席する場合や、やむを得ず欠席する場合には、金額の算定において特有の計算ロジックが必要になります。
夫婦で出席する場合の相場｜偶数を避ける「5万円」または「7万円」
夫婦2名で披露宴に参列する場合、新郎新婦側が用意する飲食代と引出物は2名分となり、実費負担はおよそ4万5,000円から5万円に達します。単独の相場が3万円だからといって単純合算の6万円を包むのは、割り切れる偶数（別れを連想させる忌み数）となるため冠婚葬祭ではタブーとされています。
そのため、選択肢は「5万円」または「7万円」の2択となります。
- 5万円を選ぶケース：20代〜30代前半の夫婦、または遠方からの参列で交通費・宿泊費を自己負担する場合。金額的に実費相殺に近くなるため、気になる場合は式後に1万円相当の新生活祝い（キッチン家電や上質なタオルセット等）を別送するとスマートです。
- 7万円を選ぶケース：30代後半以降の夫婦、または相手のいとこと極めて親密な場合。実費分（5万円）にお祝い金（2万円）が乗る形となり、夫婦出席における最もフォーマルで礼儀にかなった金額と評価されます。
結婚式を欠席する場合の誠実な立ち回り
招待状をもらったものの都合がつかず欠席する場合、対応のタイミングによって包むべき金額が大きく異なります。招待状の返信ハガキの段階で事前に欠席を伝えるなら、料理や引出物の発注前であるため、1万円のご祝儀（現金書留）または1万円相当の結婚祝いギフトを贈るのが一般的です。電報（祝電）を披露宴当日に届くよう手配すると、より一層丁寧な印象を与えられます。
注意が必要なのは、出席で返信した後に急病や慶弔の重なりで直前キャンセル（式の1ヶ月前〜当日）となったケースです。新郎新婦側はすでに料理や席次表、引出物の手配を完了しており、キャンセル料を全額負担しなければなりません。この場合は、出席した際と同額の満額（3万円〜5万円）をご祝儀袋に包み、後日手渡しするか現金書留で速やかに送るのが大人のマナーです。
