中期中絶を終えた後、母体は通常の産後と同じ生理的変化にさらされます。胎盤が剥がれ落ちた子宮内膜からは、約3週間から1か月にわたって「悪露（おろ）」と呼ばれる出血や分泌物が続きます。また、脳下垂体からのホルモン指令によって乳房が張り、母乳が滲み出てくることも珍しくありません。赤ちゃんを抱くことができない状態で胸が張り裂けそうに痛む現実は、母親の精神を鋭く抉ります。医療機関では母乳の分泌を止めるためのドパミン作動薬（カバサールなど）を内服し、胸を冷やして圧迫固定するなどのケアが施されます。
身体的な合併症として注視すべきなのが、中期中絶の後遺症と次の妊娠への影響です。分娩時に子宮口を無理に拡張したことによる子宮頸管無力症（次回妊娠時に早産しやすくなるリスク）や、子宮内に遺残した組織から菌が侵入する子宮内膜炎、稀に子宮内膜が癒着して月経異常や不妊の原因となる「アッシャーマン症候群」などが挙げられます。ただし、母体保護法指定医による適切な管理下で行われた分娩であれば、永続的な不妊症に陥るリスクは過度に恐れる必要はありません。子宮の回復を確認したうえで、通常は月経が2〜3回順調に再来してからの妊活再開が推奨されます。
身体の傷以上に長期化し、深刻な爪痕を残すのが中期中絶後の体調とメンタルケアです。分娩直後から女性ホルモン（エストロゲンやプロゲステロン）の血中濃度が急落するため、深刻な産後うつ状態や自律神経失調症に陥りやすくなります。さらに、「自分だけが幸せになってはいけない」というサバイバーズ・ギルト（生き残った者の罪悪感）に苛まれ、赤ちゃんの泣き声や妊婦の姿を見るだけでパニック発作を起こすようなPTSD（心的外傷後ストレス障害）を発症するケースも散見されます。
【プロの結論】孤独を深めないための判断基準とセカンドオピニオン
自責の念から自らの心を閉ざし、パートナーや家族との対話を遮断してしまうことは、最も避けるべき危険な兆候です。中期中絶の苦痛を乗り越えるためには、家庭内において「痛みを一人で背負い込まない」ための健全な心理的境界線を引き直し、悲しみを共有できる環境を整えることが欠かせません。
もしも現在、胎児の病気や重篤な家庭環境を理由に中期中絶を迫られている最中であるならば、以下の判断基準を心に留めてください。主治医ひとりの説明だけで結論を急ぐのではなく、必ず専門の遺伝カウンセラーや別の総合病院でのセカンドオピニオンを受けることを強く推奨します。納得できるまで病状と医学的予後について質問を重ね、「これ以上は考え抜けない」という極限まで事実を把握して下した決断であれば、将来のグリーフケアにおいて立ち直るための確かな礎となります。また、術後は民間の流産・死産経験者向けサポートグループ（ピアサポート）や、精神科・心療内科のグリーフケア外来と繋がる勇気を持ってください。専門家の支援を受けることは決して弱さではなく、未来の人生を再生させるための不可欠な医療的権利です。
