どれだけ休息法を試しても疲弊が改善しない場合、ストレスの発生源そのものから物理的な距離を置く必要があります。特に職場環境が原因である場合、休職は自分を守るための正当な権利です。
迷った際に確認したい休職の判断基準は以下の3点です。
・出勤前に吐き気、動悸、腹痛などの身体症状が日常的に出ている
・集中力や記憶力が低下し、通常の業務遂行が著しく困難になっている
・「消えてしまいたい」「事故にでも遭えば会社に行かなくて済む」といった思考が頻繁によぎる
これらに1つでも当てはまる場合、速やかに心療内科を受診し、医師による診断書の発行を検討してください。休職中の経済的不安に対しては、健康保険から給与の約3分の2が支給される傷病手当金の制度が用意されており、最長通算1年6ヶ月にわたって受給が可能です。
また、誰にも相談できず孤立している場合は、公的なメンタルヘルス相談窓口に頼ることも賢明な選択です。
【無料で利用できる主な公的相談窓口】
・こころの健康相談統一ダイヤル： 0570-064-556（対応時間は自治体により異なる）
・まもろうよ こころ（厚生労働省）： LINEやWebチャットによるオンライン相談
・よりそいホットライン： 0120-279-338（24時間対応・通話無料）
