2026年、日本の高等教育機関はかつてない岐路に立たされている。文部科学省が進める大学改革のガイドラインにより、教員の業績評価はより厳格化された。それに伴い、かつては「勤続年数」だけで自動的に付与されていた名誉教授の選考基準を見直す大学が急増している。
「ただ長くいただけの教員に、貴重なリソースを割く余裕はない」。ある私立大学の理事は匿名を条件にそう明かした。今や、退職後もアクティブに論文を執筆し、外部資金を獲得できる実力派だけに称号を絞り込む動きが主流になりつつある。称号の「インフレ」を防ぐための淘汰が始まっているのだ。
