「最寄りの駅ビルからコラージュが姿を消した」という違和感は、単なる気のせいではありません。事実、コラージュ ガリャルダガランテの単独実店舗は、コロナ禍以降から現在にかけて統廃合が進み、ピーク時に比べて大きく絞り込まれました。この動きを見て「ブランドの業績不振による撤退」と早合点するユーザーも少なくありませんが、業界内部の構図は全く異なります。
この大胆なスクラップ＆ビルドを推し進めた最大の要因は、運営元である株式会社パルグループホールディングスが掲げる強力なOMO（Online Merges with Offline）戦略です。公式オンラインストア「パルクローゼット（PAL CLOSET）」はアプリ会員数が数百万人規模へと急伸しており、グループ全体の売上においてEC比率が劇的な成長を記録しました。商業施設への高額な出店テナント料や固定費を払い続けるよりも、採算性の高い主要都市の基幹店にリソースを集中させ、日常の購買行動をオンラインへ誘導する構造改革が一気に進んだ結果といえます。
アパレル業界関係者の証言によると、「コラージュは元々、駅直結型商業施設や地下街を中心に出店し、通勤帰りのOL層をリアル店舗で囲い込むモデルで成長したブランドだった。しかし、ハイブリッドワークの定着とスマートフォンの購買体験が高度化したことで、リアル店舗の役割を『日常の販売窓口』から『ブランド体験と試着のショールーム』へと再定義せざるを得なくなった」と分析されています。つまり、単なる撤退ではなく、実店舗を少数精鋭化し、ECと共存させるための積極的再編というのが閉店ラッシュの真の理由です。
