ブームに冷や水を浴びせたのが、2016年12月に公表された国民生活センターの調査結果でした。市販の容器入り水素水10銘柄および水素水生成器9銘柄を対象としたテストにおいて、消費者に大きな衝撃を与える事実が明らかになります。
調査によると、一部のアルミパウチやアルミボトル入り商品では、開封時に溶存水素がほとんど検出されないものや、生成器で表示通りの濃度に達しないケースが確認されました。さらに、事業者へのアンケートでは「水分補給以上の具体的な健康効果を裏付けるデータはない」と回答するメーカーが多数を占めたのです。
決定打となったのは、2017年3月の消費者庁による景品表示法違反（優良誤認）に基づく措置命令です。水素水生成器や関連商品を販売していた事業者複数社に対し、「飲むだけで痩身効果やアンチエイジング効果が得られるかのような表示」に合理的な根拠がないとして、厳重な行政処分が下されました。この報道が全国ニュースで大々的に報じられたことで、消費者の信頼は一気に失墜し、ブームは急速に収束へと向かいました。
