「就職率100％」というフレーズは、専門学校や私立大学の広告でも頻繁に目撃されますが、高専におけるそれは実質的な内実がまるで異なります。高専就職率と大手企業内定の真相を取材すると、就職希望者1人に対する求人社数は平均して20社から30社以上、学科によっては40倍に迫るという圧倒的な「買い手不在・超売り手市場」が常態化しています。
採用企業リストに名を連ねるのは、トヨタ自動車、三菱重工業、日立製作所、ソニーグループ、キーエンス、NTTグループ、JR各社、大手電力・ガス会社、東京エレクトロンといった、名だたるプライム上場企業や社会インフラ企業ばかりです。大卒や大学院卒でも内定獲得が極めて困難な超一流企業が、なぜ20歳の高専生をこぞって奪い合うのでしょうか。
その理由は、企業の技術開発現場における「即戦力性」にあります。普通科高校出身の大学生は、学部3年次まで座学中心で実験・プログラミングの現場経験が浅いケースが少なくありません。一方の高専生は、15歳から5年間にわたり工作機械のオペレーション、電子回路の設計、CAD操作、膨大なレポート作成に鍛え上げられています。企業の人事担当者からは「高専卒は入社直後から実験装置を扱え、理論と実践の乖離に戸惑わない」「現場の泥臭い課題解決を厭わない粘り強さがある」と絶大な信頼を寄せられています。
首都圏に校舎を構える東京高専評判と口コミを調査しても、「就職先は超大手ばかりで、学内選考の枠を勝ち取れば内定はほぼ確実」「都心のITメガベンチャーや研究開発職への推薦枠が豊富」といった声が目立ちます。ただし、一部の重厚長大企業では「高専卒（準学士）の初任給や昇進スピードは大卒と高卒の中間に位置づけられる」という賃金テーブルの残滓が存在することも事実です。そのため、より上位のマネジメント層や研究開発の主幹を目指す学生は、前述の大学編入や高専の「専攻科（2年間の追加課程で学士取得）」を経由して大学院へ進むキャリアパスを選択しています。
