事件の発覚後、加害者の匿名性を守ろうとするマスメディアの報道姿勢も猛烈な批判に晒された。少年法第61条に基づき、未成年である容疑者の実名や顔写真の公表を自粛するのが当時の報道慣行であった。しかし、犯行の度を越した異常性と結果の重大さに抗しきれず、一部の週刊誌やメディアは強烈な抗議を覚悟の上で容疑者の実名報道に踏み切った。
犯人の将来的な再犯防止や社会復帰を支援するための匿名性が、凶悪な犯罪者を守る不当な防壁になっているのではないか。社会の知る権利と加害者の権利のバランス、そして報道機関が担うべき倫理規範の境目について、日本中を巻き込んだ熾烈な論争が巻き起こる契機となったのである。
