2026年現在、航空各社の台風対応は急速にデジタル化が進んでいる。気象庁のアンサンブル予報とAIを組み合わせた運航予測システムが導入され、台風の上陸3日前には各社が大規模な「ノーチャージ（特別対応）」を宣言するケースが増えた。
特に大手航空会社（ANA・JAL）の公式アプリでは、欠航が確定する前からワンプッシュで他社便や翌日以降の便への自動振り替え提案が届く仕組みが定着している。ただ、自動提案に頼りきるのも危険だ。台風の進路が少しでも逸れれば、振替先の便自体が再び欠航の渦に巻き込まれるリスクもあるからだ。風速や警戒域の変化をニュースで常時チェックし、自ら能動的にルートを再構築する柔軟性が求められている。
