東京の主要オフィスエリアにおいて、築年数を重ねても価値を落とさないビルには共通する特徴がある。赤坂エリアの賃貸オフィス市場における空室率は極めて低い水準で推移しており、本ビルの空室枠も発生した瞬間に水面下で交渉が進む激戦状態が続いている。実際の募集坪単価に関しても、港区全体の平均値を画一的に当てはめることはできない。
関係者の証言によると、最新の想定坪単価は共益費別で3万5,000円から4万5,000円前後のレンジで取引されるケースが多く、階層や採光条件によって上振れする展開も見られる。近隣の築浅物件と比較しても強い価格維持力を誇る理由は、まとまったフロアプレートを確保できる希少性と、ビル自体の高いステータス性にある。オフィス移転・賃貸ビル市場の専門家は、「このビルでの空床獲得は単なるオフィススペースの確保ではなく、企業ブランドを一段上のフェーズへ引き上げる投資として評価されている」と指摘する。
