数百年にわたり続いた凌遅刑に終止符が打たれたのは、清朝末期の1905年4月（光緒31年3月）のことです。この廃止劇には、国内の法制改革と国際政治の激しいプレッシャーが存在しました。
19世紀末から20世紀初頭にかけて、北京や天津に滞在していた西洋の外交官、軍人、写真家たちが、菜市口などの処刑場で執行される凌遅刑の現場をガラス乾板カメラで撮影しました。フランスの社会学者ジョルジュ・バタイユが著書『エロスの涙』で引用したことで世界的に有名になった符珠哩（フジュリ、蒙古系の召使いで主人殺しの罪）の処刑写真（1905年撮影）や、匪賊の頭目・康小八（こうしょうはち）の処刑記録は、絵葉書として欧米に流通しました。
これらの写真は「野蛮で残虐な東洋の帝国」という強烈なオリエンタリズムの象徴として欧米諸国に衝撃を与え、清朝に対する外交的不信を決定づける要因となったのです。
当時、清朝は西洋列強と結ばされた不平等条約（特に領事裁判権の撤廃）を改正するため、西洋近代法に適合した法制改革を急務としていました。法部左侍郎（法務次官に相当）に任命された法学者・沈家本（しんかほん）と伍廷芳（ごていほう）は、光緒帝に対し「酷刑の全廃」を求める歴史的な上奏文を提出します。
沈家本らは「過酷な身体刑は民心を凶暴化させるだけであり、刑罰の本質は教化にある」「文明国としての体面を保ち、条約改正を果たすには残虐刑の廃止が不可欠である」と主張。これにより、1905年4月24日、光緒帝の勅命によって凌遅刑、梟首、戮屍（死体への鞭打ち）などの酷刑が一挙に全面廃止されました。中国における最後の凌遅刑執行は、廃止勅令の直前に行われた符珠哩の処刑であったと記録されています。
【プロの結論】国家権力と「見せしめ統治」の病理から読み解く教訓
凌遅刑という特異な極刑がなぜ近世まで維持されたのかを社会学・政治心理学の視点から分析すると、専制権力が抱える「根源的な恐怖と統治の脆さ」が浮かび上がります。
広大な領土と膨大な人口を抱える中国の歴代王朝は、警察力や行政機構の限界から、日常的な法執行能力に常に不安を抱えていました。その統治の脆弱性を補うために選ばれたのが、「圧倒的な視覚的恐怖による見せしめ効果（テラー・マネジメント）」です。権力に逆らった個人の身体を公共の広場で徹底的に解体してみせる劇場型の処刑は、民衆に対して国家権力の絶対性を骨の髄まで刷り込むための政治的パフォーマンスでした。
しかし、恐怖による統治は一時的な抑止力にはなっても、社会の道徳や倫理を育むことはありません。むしろ処刑を広場で娯楽のように消費させた結果、民衆の生命倫理を麻痺させ、社会全体の残虐性を助長するという致命的な逆効果をもたらしました。凌遅刑の歴史は、「国家が法の名のもとに過剰な暴力を正当化するとき、その社会がいかなる倫理的崩壊を招くか」を雄弁に物語る歴史の教訓と言えます。
