治療の成否を測る共通の指標となるのが、過去1〜2か月の平均血糖状態を反映するHbA1c基準値と血糖コントロールです。日本糖尿病学会のガイドラインでは、以下のように目標が階層化されています。
- 正常値：5.6%未満
- 糖尿病型判定の目安：6.5%以上（血糖値の条件と併せて確定診断）
- 合併症予防の基本目標：HbA1c 7.0%未満（細小血管症の発症・進行を抑える標準基準）
- 血糖正常化を目指す際の目標：6.0%未満（低血糖リスクがない場合に設定）
- 高齢者などの緩和目標：7.5〜8.5%未満（重篤な低血糖を回避するための個別設定）
糖尿病 治療ガイドライン 最新情報においては、2型糖尿病の薬物治療に大きなパラダイムシフトが定着しています。体重減少効果と心血管・腎臓の保護作用を併せ持つSGLT2阻害薬や、GIP/GLP-1受容体作動薬（チルゼパチド等）が第一選択肢として強固なエビデンスを確立しました。単に血糖値を下げるだけでなく、将来の心筋梗塞や人工透析への移行を食い止める「臓器保護」を最重視する治療戦略が確立されています。
そして今、世界中の研究者が最も熱い視線を注いでいるのが1型糖尿病 根治 最新研究動向です。これまで対症療法としてのインスリン補充しか選択肢がなかった1型に対し、根本治療を実現するための挑戦が進展しています。
京都大学をはじめとする研究チームによる「iPS細胞から作製した機能的な膵島細胞」の移植技術は、免疫拒絶反応を回避するためのマイクロカプセル化やゲノム編集技術と融合し、臨床試験フェーズへと移行しています。免疫抑制剤を不要にするデバイスの研究や、血糖値に応じて血中で自動的に活性化する「スマートインスリン（グルコース応答性インスリン）」の開発も急速に進んでおり、「生涯にわたる頻回注射からの解放」という長年の夢が現実味を帯びています。
【プロの結論】医療心理学と社会構造から見出すべき教訓
医療現場の構造を紐解くと、病名が同一であることによる弊害が至るところに現れています。海外では「1型」と「2型」の呼称そのものを完全に分けるべきだという議論や、糖尿病という名称自体が持つ不名誉なニュアンスを改める「ダイアベティス（Diabetes）」への呼称変更運動（アドボカシー活動）が展開されています。
私たちが臨床心理学や家族社会学の視点から学ぶべき最大の教訓は、「安易な自己責任論への逃避を断ち切る境界線の構築」にあります。病気の原因を個人の道徳心や生活態度のせいにすることは、周囲の人間にとって「自分はそうではないから大丈夫だ」という安易な自己防衛の心理を生み出します。しかし、その歪んだ認知が当事者を孤立させ、早期発見の機会を奪うという甚大な社会的損失を招いています。
家族や職場の同僚に求められる態度は、過剰な監視（「甘いものを食べて大丈夫なの？」という詮索）でも、冷淡な無関心でもありません。低血糖時の緊急対応を知っておくという最低限のセーフティネットを共有した上で、本人の自己決定権を尊重する健全な心理的バウンダリーを保つことこそが、すべての病態の患者が社会の中で尊厳を持って生きるための基盤となります。
