労働環境の厳しさが語られる一方で、給料袋を開いた社員の驚きもまた「やばい」という言葉に集料される。有価証券報告書によれば、同社の平均年間給料は建設業界の中でもトップクラスの位置をキープしており、30代中盤で年収800万〜1000万円に達するケースも珍しくない。
とりわけ近年の業績好調に伴い、決算手当やボーナスの支給額が大きく底上げされた。業界内では「同年代の他業種と比べても頭一つ抜けている」との評価が定着している。残業代が100%全額支給されるコンプライアンス体制が徹底されたことも、結果として若手・中堅の年収を押し上げる要因となった。
「命を削って稼ぐ」時代から、「成果に見合った正当な対価を得る」構造へのシフトは着実に進んでいる。苦労に見合うリターンがあるからこそ、厳しい現場を生き抜くモチベーションが保たれていると分析する専門家は多い。
