一般財団法人イノベーション財団などが運営する「ホワイト企業アワード」の受賞企業に対する独自取材から、離職率を驚異的な水準まで引き下げた組織の共通点が見えてきた。そこにあるのは、形だけの福利厚生ではなく、社員の切実なライフステージに寄り添う「真の実効性」だ。
年間離職率が1％台という某IT企業の現場では、従来のテーマパーク割引や保養所といった一律のサービスを全廃。代わりに、子どもの急な発熱や親の介護に対応できる有休無制限制度や、在宅勤務時の光熱費全額補填などを導入した。社員の声を聞き逃さず即座に施策へ反映させる機動力こそが、離職予防の決定的な鍵となっている。
