防衛関連銘柄の中心核をなすのは、やはり陸海空の主要装備を一手に引き受ける重工大手3社です。各社が持つ固有の強みと、近年の株価推移を支える防衛部門の現在地を整理します。
三菱重工業（7011）は、名実ともに日本の防衛産業における絶対的本命です。同社は防衛省向け受注高において常にトップを独走しており、スタンド・オフミサイル（12式地対艦誘導弾能力向上型）の開発・量産や、次期戦闘機の機体開発を主導しています。市場アナリストからは「エネルギー関連の好調に加え、防衛セグメントの利益率改善が全社収益の強固な下支えとなっている」と高く評価されており、株価純資産倍率（PBR）や株価収益率（PER）の面でも過去のディスカウント状態を完全に脱却した見通しが示されています。
川崎重工業（7012）は、海洋防衛と航空防衛の両翼を担う存在です。最新鋭潜水艦「たいげい型」の建造や固定翼哨戒機P-1、輸送機C-2の製造で確固たる地位を築いています。防衛関連の潜水艦事業に関する社内ガバナンス改革を経つつも、潜水艦発射型誘導弾の搭載改修や航空エンジンの需要増など、防衛予算増額の直接的な恩恵を享受するポジションに揺らぎはありません。
IHI（7013）は、航空宇宙・防衛セグメントの成長が際立っています。次期戦闘機GCAPに搭載されるハイパワーエンジンの共同開発において中心的な役割を果たしており、防空ミサイル用のロケットモーターなど誘導弾システムにも不可欠な存在です。民間航空機エンジンの回復サイクルと防衛事業の拡大が二輪の成長軌道を描いています。
