スマホ一台で誰でも簡単に売買ができるC2C（個人間取引）は、現代のライフスタイルに深く定着した。しかしその手軽さの反面、ユーザー同士のモラルやリテラシーの差がトラブルとして表面化しやすいのも事実だ。特に電子商業（Eコマース）の分野において、購入後の心変わりや通知の見落とし、パスワード忘れによるログイン不可など、購入者側の個人的な事情による音信不通は日常茶飯事となっている。
企業間取引（B2C）とは異なり、個人の判断だけで強引な解決を図るのは危険が大きい。ここで頼りになるのが、プラットフォームの中央で公平な判定を下すメルカリ事務局の存在だ。当事者同士での対話が不可能な状態に陥った際、事務局はログやタイムスタンプを照合し、ガイドラインに沿った迅速な介入を行う。個人の感情的なもつれを介入によって遮断できる点が、巨大プラットフォームを利用する最大のメリットと言える。
