旺文社教育情報センターや大手予備校の入試分析資料によると、私立大学入学者全体に占める学校推薦型選抜・総合型選抜の割合は50%を大きく突破し、選抜早期化の流れは定着しました。安全志向の定着に伴い、一般選抜の一発勝負を避けて年内に進路を決めたい受験生の需要は急増しています。その受け皿の頂点に君臨するのが、高校と大学の長年の信頼関係に基づく「学校推薦型選抜（指定校制）」です。
ここで多くの高校生が抱く疑問が、指定校推薦の合格率と不合格割合の真相です。大手予備校の追跡調査によれば、大学が課す本試験における指定校推薦の落ちる確率は0.5%未満から約1%程度と推計されています。数字だけを見れば「ほぼ全員合格」という表現は誇張ではありません。大学側も指定校枠を与えている高校との関係悪化を避けたいため、基本的には出願者を受け入れる前提で選考を進めます。
しかし、大学入試改革に伴い学力不問と批判されてきた推薦入試に対する文部科学省の指導は厳格化しています。各大学はアドミッション・ポリシーへの適合性をより厳密に審査する方針へ舵を切っており、無条件合格の原則は崩れつつあります。1学年数百人が受験する大規模大学であれば、数名の「不合格通知」が機械的に発行されている現実を直視しなければなりません。
