医学的に介入が必要な「病的な低身長」と「単なる体質的な個性」の境界線はどこにあるのでしょうか。日本小児内分泌学会が定める明確な子供低身長病院受診目安は以下の2点に集約されます。
- 成長曲線上で身長が「-2.0SD」を下回っている場合（同性・同年齢の集団の中で下位2.3％に含まれる水準）
- 年間の成長速度が著しく低下している場合（小学生期に年間4cm未満の伸びにとどまるなど、成長曲線の傾きが横ばいになっているケース）
これらの条件に合致し、精密検査（血液検査、頭部MRI、成長ホルモン分泌刺激試験など）によって「成長ホルモン分泌不全性低身長症」「ターナー症候群」「プラダー・ウィリー症候群」「SGA性低身長症」などの疾患が確定診断された場合、成長ホルモン注射による治療は公的医療保険および小児慢性特定疾病医療費助成の対象となります。その場合、自己負担額は所得に応じた月額上限（無料〜数万円程度）に抑えられます。
一方で、重大な問題となっているのが、医学的な基準を満たさない健常児に対する自由診療クリニックの乱立です。「あと5cm高くしてあげたい」と願う親の不安につけ込み、確定診断がないまま自費でホルモン製剤を処方するケースが見られます。この場合における成長ホルモン治療費用は、子供の体重増加に伴って薬剤量が増えるため、年間で200万〜400万円以上に達し、数年間の継続で1000万円前後の出費となることも珍しくありません。
2026年最新成長医学のガイドラインでは、疾患を伴わない健常な低身長児に対する安易なホルモン投与について、費用対効果の低さや長期的な安全性（インスリン抵抗性の悪化や大腿骨頭すべり症等のリスク）の観点から、学会関係者が一貫して強い警鐘を鳴らしています。
