iDeCoや企業型DCを運用する上で、将来の受取額に直結するのが「手数料（コスト）」です。野村證券の個人型確定拠出年金（iDeCo）では、顧客ニーズに合わせて複数のコースが用意されていますが、主流となっているプランでは運営管理機関手数料が無条件または一定条件（Web明細の選択や資産残高基準など）で0円に設定されています。
国民年金基金連合会や信託銀行に支払う法定費用（加入時2,829円、口座管理料月額171円）はどの金融機関を選んでも一律で発生するため、野村證券の運営管理手数料無料プランを活用すれば、SBI証券や楽天証券といった主要ネット証券と毎月の保有コスト面で実質的な差はありません。
ただし、紙の運用報告書を郵送で受け取るコースなどを選択すると月額数百円の運営管理手数料が発生する場合があるため、コストを徹底して抑えたい加入者は、オンライン完結型のWebコースを選択することが鉄則となります。
