陰口や無視のレベルを超え、誹謗中傷や実害が生じた場合は、感情論ではなく法的な対処が必要になる。近年、オンラインの法律相談サービスを利用する保護者が急増している。
弁護士ドットコムをはじめとする法律プラットフォームには、SNS上の名誉毀損や、グループ内での根拠のない悪評の流布、金銭の貸し借りトラブルに関する相談が多数寄せられている。専門家は、トラブルが起きた初期段階での「証拠保全」が極めて重要だと口を揃える。
LINEのスクリーンショット（発言者のアカウント情報が確認できる形）、悪口が書かれた印刷物、日時と内容を詳細に記録したメモなど、客観的な記録を残すこと。これらは、万が一慰謝料請求や刑事告訴、あるいは学校・第三者機関への申し入れを行う際の決定的な武器となる。「ママ友の間柄だから」と泣き寝入りする必要は一切ない。
